第二章 大衆運動へ
――学生の大衆的左傾化とトロツキズムの浸透――
1 日本トロツキズム運動の新段階
極く少数のメンバーによって結成された日本トロツキスト連盟の活動は、一九五七年の後半から、一九五八年にかけて新しい組織建設の段階に突入することとなる。すなわち、日本のトロツキズム運動がはじめて学生運動というひとつの大衆闘争と結合し、この学生運動を推進している数千名の規模で存在していた日本共産党の学生党員たちのなかに、トロツキズムの影響力を、まさに一挙的に、きわめて劇的に拡大するのである。こうして、日本のトロツキズム運動は創世紀の数人のメンバーの歴史の段階から、新しい大衆的な規模で組織建設を構想し得る段階を迎えるのである。
われわれは蛇足ながら次の点を確認しておかねばならないであろう。
日本のトロツキズム運動は戦前にその歴史を持ち合せていない。戦前において、いくつかのトロツキーの著作が翻訳され紹介されたものの、日本の共産主義運動に対する天皇制権力の徹底的な弾圧と、当時の日本共産党の理論がほぼ全一的にスターリニズムによって支配されていたという歴史的条件のもとにおいて、トロツキズムは運動としては存在し得えなかったのである。すなわち、一九二二年の日本共産党の結党から、一九五七年の日本トロツキスト連盟の結成に到る三十五年間、日本共産党内の分派闘争で、トロツキズムは登場してこなかったのである。
したがって、第四インターナショナルの各国支部が第三インターナショナルの各国支部(=共産党)の反対派闘争を経由して形成されていった歴史を日本においては持っていない。この伝統の欠如は日本のトロツキズム運動に幾多の障害をつくり出し、ジグザグを強制し、犠牲を生み出すこととなるのであるが、もちろんこのことはこれからの歴史のなかでのことである。いずれにせよいまや日本トロツキスト連盟はひと握りの個々人の寄り合い組織から、綱領や政治方針や組織工作や大衆的宣伝と煽動を要求される段階、真の前衛政党の機能を必要とされる歴史のなかに入り込むことになるのである。
創始者たちの個人的サークルの水準から、新しい共産党へ挑戦するための水準へと日本トロツキズム運動を飛躍させその可能性をひらいた客観的な要因を、われわれは次の四つに要約することができるであろう。
第一は非スターリン化の進行である。
ソ連共産党二十回大会はフルシチョフ=ミコヤンの秘密報告によって、官僚の側からの非スターリン化政策の出発点を画した。それまで、一切の批判も許されない絶対無謬、全知全能の“神”の座にあったスターリンは、まさにかれの後継者の手によって”神”の座からひきずり隆されたのである。
フルシチョフ秘密報告はスターリンが行ったいくつかの犯罪的行為をとりあげて弾劾はしたものの、あくまでもフルシチョフを頂点とするスターリニスト官僚体制を防衛するための観点から、スターリン個人の犯罪行為として取り上げたにすぎなかった。したがってフルシチョフはかれらの存在をおびやかすようなボルシェビキの指導者・トロツキー、ジノビエフ、カーメネフ、ブハーリンらの名誉を回復することまではしなかったのである。
したがって非スターリン化は官僚たちがその特権を防衛せんがために行った予防的措置の性格を一面においてもっていたのである。しかし、たとえ官僚の手になる限定されたスターリン批判であれ、スターリニスト官僚の最高指導部がスターリンの誤りと犯罪行為を公然と認めたということは、スターリニズム衰退の決定的な契機を与えることとなるのである。
スターリン批判は巨大な衝撃となって全世界の共産主義運動を襲った。
スターリニズム体制の“弱い環”であった東ヨーロッパ各地では、官僚支配に反対し、労働者民主主義を要求する大衆の闘争が暴動へとつき進んでいった。とくに、一九五六年六月のポーランド・ボズナンの暴動と、同じ十月のハンガリー・ブタペストの蜂起は、非スターリン化の歴史を画する革命的闘争であった。ポーランドにおいては“民族派”的傾向がヘゲモニーをとって、事態の“収拾”がなされたが、ハンガリーではスターリニスト官僚支配と蜂起した労働者大衆の直接的衝突へと発展し、ソ連軍が蜂起した労働者を鎮圧するという反革命行為が発生するのである。
ハンガリー革命に対するソ連軍の鎮圧行動はスターリン批判に次いで、世界の共産主義運動に衝撃を与えた。スターリニスト官僚たちはソ連軍の介入を正当化するために、政治革命に決起したハンガリーの労働者を、あるいは東ヨーロッパの労働者を“反革命分子”、“帝国主義の手先”として断罪したのである。
しかし、ハンガリー革命はスターリニズムの歴史的没落の過程を鮮明に映し出した。スターリニスト官僚たちがどのようにあがこうとも、その没落の過程を逆戻りさせることは不可能である。労働者国家の官僚体制はその支配を持続するためには労働者、農民に対して一定の譲歩を余蟻なくされた。また、神聖にして侵すことのできないスターリンの理論体系は崩壊し、スターリニズムが理論においても完全な支配を貫徹してきた歴史が幕をとじマルクス主義の新しい歴史の可能性がひらかれたのである。かくて、全世界の共産党に絶対的権威をもって君臨していたソ連共産党の地位は没落し、スターリン批判、ハンガリー革命を転機として、国際共産主義運動はそれまでのソ連共産党を頂点とするヒエラルキーが崩壊して、多極的中心主義へ、すなわち各国共産党がソ連共産党から相対的に離れつつ、先進帝国主義国にあっては共産党が体制内の党へと“社民化”する過程が開始するのである。
日本においてのスターリン批判とハンガリー革命への対応は比較的に鈍感であった。一九五六年という年は、日本共産党の六全協の翌年であり、いわば、日本共産党がどん底からはいあがろうとする時期に当っていたといえよう。日本共産党指導部はスターリン問題は六全協においてすでに克服された問題として“処理”したのである。党員たちはソ連軍の介入が正当であり、ハンガリー労働者を反革命分子であるというソ連共産党官僚を支持した党中央に従って、ソ連官僚の口まねをしていた。
しかし、党のなかで当時もっとも理論と実践のうえで活発であった学生党員たちは、ハンガリーの事件を釈然としない気持で考えていた。この疑問の芽は、かつての極左冒険主義の時代においてその誤った路線による犠牲をもっとも多く強制された学生たちの党中央批判の気運のなかで次第に成長し、五八年における学生党員の日本共産党からの分裂、思想的、理論的にスターリニズムから訣別するための決定的な要因となるのである。
かくして、日本のトロツキズム運動の前には、スターリン批判とハンガリー革命の衝突を受けて学生党員が層をなしてスターリニズムから離れていこうとする、極めて有利な、可能性に満ちた条件が与えられたのである。
日本トロツキズム運動に可能性をひらいた第二の要素として、われわれは国際的、国内的な情勢の過渡的性格をあげることができる。
日本のトロツキズム運動が日本の階級闘争の舞台に公然と登場した一九五〇年代の後半は、国際的には第二次世界大戦直後の激動期から、現状維持的米ソ平和共存構造が形成される時期への移行期であり、過渡期であった。米ソ平和共存の成立には、アメリカ帝国主義の核兵器独占が終了し、核兵器においてソ連労働者国家とアメリカ帝国主義の均衡状態が必要な前提としてあったが、なによりも、帝国主義陣営においてはヨーロッパ帝国主義の没落、アメリカ帝国主義のヘゲモニーの完全確立がその条件をつくりだしていったといえる。
一九五六年のハンガリー革命と同じ時期にイギリス、フランス両帝国主義はナセルのスエズ運河国有化宣言に対して出兵し、スエズ戦争の冒険を行った。中東進出を狙っていたアメリカ帝国主義はイギリス、フランスの出兵に反対し、ためにイギリス、フランス両帝国主義はスエズからの撤退を余儀なくされた。このスエズ戦争はアラブにおけるイギリスとフランスのヘゲモニーを決定的に衰退させた。
かててくわえてアルジェリア革命はこの衰退過程を一挙におし進めた。そしてフランス帝国主義に破局的な危機をもたらしたのである。
アルジェリア民族解放戦線(FLN)の武装解放闘争はインドシナに続いて、フランス帝国主義を文字通りの泥沼のなかにひきずり込んだ。五八年、FLNの攻勢が本格化すると、フランスの現地軍は反乱を起してアルジェに公安委員会を設置し、ド・ゴールをかつぎだそうとはかった。この右翼反乱によって第四共和制が崩壊し、フランス帝国主義の没落はいっそう決定的となるが、アルジェリア植民地支配持続のために右翼軍部がかつぎだしたド・ゴールはその後アルジェリアの独立を認めざるを得ない立場に追い込まれていく。
このアルジェリア革命はFLNに対して、第四インターナショナルが一定の影響力を与えていたこととフランス帝国主義母国のフランス共産党が革命的敗北主義の立場に立てずにぐ「アルジェリアに平和を!」というスローガンに表現される帝国主義侵略への屈服の路線をとっていたがために、アルジェリア革命に対する関心の増大は日本の学生たちをしてスターリニズムからの離脱の傾向を促進させずにはおかなかった。すなわち、アルジェリア革命に対するフランス共産党の立場を批判することを通して非スターリン化が具体的方針をめぐって進んだのである。
日本の全学連の活動家たちは平和共存の帰結がフランス共産党の「アルジェリアに平和を!」というスローガンになることを教えられた。スターリニズムによるもうひとつの
”革命の裏切り”が同時代的に進行していたのである。アルジェリア革命への関心の強まりは同時に具体的革命を媒介としたスターリニズムへの批判の強化であった。
さらに、アルジェリア革命はフランスの政治情勢を危機の局面に追いやった。目まぐるしく変化するフランスの政治情勢は、当時のスターリニズムの理論ではとうてい生々と分析して把握することは不可能であった。まさにこのとき山西英一が訳した「次は何か?」や「唯一の道」が学生活動家のなかでむさぼるようにして読まれた。トロツキーの躍動するようなドイツ情勢の分析と展望を導く方法は、当時のフランス情勢を分析する最上の武器であった。
こうして、ヨーロッパ帝国主義が没落し、そこに政治危機がつくり出され、植民地革命の勝利的前進が示されるという一九五〇年代後半の情勢は、トロツキズムが大衆的に影響力を拡大し得る条件をつくり出していた。
いっぽう、国内情勢においてもその性格は基本的に過渡的な転換期を示していた。一九五五年のいわゆる「五五年体制」は保守合同、社会党統一、共産党六全協、春闘方式の開始などの象徴的事実をあげてその成立を説明することができるか、まだその体制は未完成であり、出発したばかりてあった。「五五年体制」は安保、三池の試錬をのりこえてはじめてその安定をブルジョアジーは手にすることかできたのである。五五年の春闘方式の開始から六〇年安保に到る期間、ブルジ∋アジーとその政府は総評を形成している支柱をひとつひとつ各個に撃破する攻撃をかけたのである。それは日鋼室蘭から鉄鋼労達への賃上げゼロ回答の攻撃、国労新潟への攻撃、日教組への勤評攻撃、三池を軸とした炭労への攻撃……これらの各個撃破を通じて、ブルジョアジーは右翼的労働運動のヘゲモニーを育成しつつ高度成長時代を準備したのである。
政治的にもブルジョアジーは未完成の支配体制をこの時期に整備強化しようとした。すなわち、教育、警察・自衛隊などの制度を国家支配の強化にむかって再編しようとしたし、またブルジョア議会での絶対多数を確保しようとして小選挙区制法案の成立を狙おうとしたのである。総体的には一九五〇年代後半は日本帝国主義が離陸にむけて序走のスピードをあげていこうとしていた時期といえる。この時期の集約点が、政治的・軍事的には占領下の軍事同盟から帝国主義間の反革命軍事同盟をめざして改訂をはかった安保条約の六〇年における成立であり、労働者階級への攻撃の集約点としての三井三池労組に対する大量の首切り合理化であった。
この高度成長期に移行する直前の数年間の国内情勢は、ひと口でいって戦後民主改革への“反動”攻勢としての性格をもっており、したがって当時の労働者人民に戦後改革の成果がなしくずしにされていくのではないか、という危機意識を醸成していったのである。この危機意識は砂川闘争、原水爆禁止闘争に対する平和主義意識からの大衆的共感、戦後民主教育に対する攻撃としての勤評への反対闘争の大衆的ひろがり、警職法攻撃を意図した岸政府への大衆の憤激、そして六〇年安保の六月段階における民主主義の危機=安保強行採決に対する大衆の怒りの爆発……などによってみることができる。そして、まさに政治的に敏感な学生層がこの時期の“平和と民主主義の危機”という情勢にもっとも生々と対応し、大衆闘争の最前線にたつこととなったのである。この学生運動が一九五〇年代後半の日本大衆闘争に果した役割は、当時の労働運動が基本的に右傾化の方向をたどっていたという条件が加わることによってその役割の重さが倍化されていったといえよう。この特殊に重要な役割を果していた学生運動の活動家が、日本トロツキズム運動の最初の大衆的規模における結合の可能性を形成したのである。そしてまた、当時の労働運動と学生運動の提携のあり方をめぐって、日本トロツキズム運動は試錬にたたされることとなるのである。
日本トロツキズム運動に可能性を与えた第三の要因として、共産党綱領論争をあげねばならない。このことはすでに第一章でふれてきたが、一九五七年九月に発表された党章草案(党章とは綱領と規約をまとめて呼ぶ)をめぐって展開された綱領論争は、日本トロツキズム運動が共産党の党内論争に介入する可能性をつくりだしたのである。
五五年七月の六全協は戦後革命の敗北から五〇年分裂(コミンフォルム批判をきっかけにして発生した国際派と所感派の大分裂)とそれに続く極左冒険主義の時代を経過して日本共産党がどん底の状態から再出発を開始する契機であった。共産党は「五一年綱領」を改定して、新しい綱領をつくることを決定し、五七年九月に党章草案として発表された。この草案をめぐって、共産党内に大規模な論争が展開された。論争点は草案が当面する日本革命の性格を「民族独立民主主義革命」とし、この戦略を導くために支配権力の性格規定をアメリカ帝国主義に従属した半植民地国の権力であるとしたことに対して、草案の反対派は日本帝国主義の復活を重視し、当面する革命を社会主義革命であると草案反対の戦略を対置したのである。
論争は五七年九月から五八年七月の第七回大会までほぼ一年間にわたって展開するが、この時期の日本共産党はこの党の歴史にはまれな”自由の季節”をむかえ、百花斉放の感でさまざまの見解が発表された。後に述べることになるが、沢村論文も共産党の見解のひとつとして、党の機関紙(京都府党報)に掲載されたことでもわかるように、この論争の期間、共産党の官僚的権威は低下し、官僚体制による統制はきわめて微弱なものとなっていた。「前衛」や綱領討論のための「団結と前進」において、民族独立民主主義革命派、社会主義革命派の立場、及びその内部の見解の相違をふくめて論争は全面化していった。
綱領論争は日本トロツキズム運動に共産党への介入の好機を提供した。論争がスターリニズムの枠内で展開されているのに対して、日本トロツキスト連盟は「反逆者」や「第四インターナショナル」誌上で草案の段階革命論や一国社会主義論にトロツキズムの立場から批判を展開していったのである。この介入は直接的な組織的成果につながらなかったとしても、学生党員を中心とする反対派がスターリニズムから脱却するための促進要素となったことは明らかである。特に、沢村論文が果した役割は具体的成果を生みだすものとして重大であった。
論争を通じて共産党内にはさまざまな反対派のグループが形成された。党組織としては東京都委員会、関西地方委員会が草案反対派の拠点となり、全学連主流派の学生党員たちはさらに強力な全国的反対派として存在した。また、いくつかの拠点的経営細胞において反対派が多数派をつくるという状況が生れた。六全協を契機に党のヘゲモニーを掌握した宮本は第七回大会までをこの“自由”な論争の期間として見送りつつ、第七回大会以降、一転して反対派の排除を断行するのである。この反対派排除によって党外にさまざまの小党派が結成されることになったが、まずその最初にして最大の組織が五八年十二月に結成される共産主義者同盟になる。われわれはこの過程にのちほど立入るであろう。
日本トロツキスト連盟は共産党綱領論争への介入を通じて、主として学生党員に接近して組織的成果を獲得することになるが、綱領論争はスターリニズムの綱領的立場の破産をまた示すことでもあった。
日本トロツキズム運動に可能性をひらいた第四の要因として、われわれは全学連を中心とする学生運動の昂揚をあげねばならない。五六年から開始し、六〇年安保をもってひとつのサイクルを描いて終った学生運動の昂揚こそ、日本のトロツキズム運動を神話的段階から、現実の歴史過程として推進させるエネルギー源であったといえよう。
戦後激動期に第一期黄金時代を印した全学連の運動は日本共産党の五〇年分裂によって決定的な打撃をこおむり、沈滞にむかった。すなわち、五〇年分裂の当時の全学連指導部はほぼ全面的に国際派に所属していた。しかし党の実権を握った所感派は国際派が多数を握る全学連指導部からの国際派の追放を断行した。所感派の学生運動論は“層としての学生運動”を否定して、共産党のメンバー供給源として学生運動をとらえ、学生そのものへの方針としては身のまわり主義の改良主義的運動としてその方針を提起したのである。したがって学生党員たちは山村工作隊や火炎ビン闘争の“兵士”として動員されるいっぼう、学生大衆を“歌え踊れ”の路線で組織するという任務が与えられたのである。五〇年分裂から五五年の六全協までの間、学生党員は共産党の冒険主義路線によって多大の犠牲を払わされるのである。学生自治会やサークルを指導する大学細胞はかくて壊滅的打撃を受けた。
先に見たように五六年以降の学生運動が担った役割の特殊な重要性は、全学連の闘争の歴史によっても明らかとなる。すなわち、朝鮮戦争直前におけるレッドパージによって、日本共産党の労働者階級に与えていた影響力はほとんどゼロにまで崩壊させられてしまったのである。このレッドパージは当然にも大学にむけられ、アメリ力の反共主義者・イールズは各大学で“赤い教授”の追放を煽動したのである。イールズの全国遊説において、かれを迎えた東北大学の学生たちは逆にイールズを糾弾して追い帰してしまい、大学における反レッドー・パージ闘争の火ぶたを切ったのである。結局、全学連の反レッドー・パージ闘争によって大学にまでのパージは貫徹されなかった。すなわち、日本の大学は唯一残された共産党の橋頭堡ともいうべき役割をもっていたのである。この歴史的伝統と、情勢の危機は全学連を再び大衆闘争の前面へ押し出していった。
六全協によって学生党員たちはキャンパスに戻り、国際派に属していた理由で党を離れていたメンバーが党に戻っていった。学生運動の再建が開始された。
五六年一月の国立大学授業料値上反対闘争をきっかけに、教育三法、小選挙区制反対闘争に取り組んだ五六年の四、五月闘争は学生運動の昂揚を確定した。こうして全学連は五六年秋には砂川闘争に取り組み、五七年に入ると平和擁護闘争を展開、五八年の勤評、警職法闘争を経て、六〇年安保闘争へむかっていく。
このような学生運動の昂揚をバネとして、この運動の中心を担った学生共産党員たちは、ハンガリー革命の再検討を通じて理論的にスターリニズムからの訣別を準備し、平和共存路線の誤りを大衆闘争の展開を通じて運動的に確認し、スターリニズムの理論と組織からの離別にむかうのである。
日本トロツキズム運動の巨大な可能性の対象は、具体的にはこの日本共産党から離れようとする学生党員たちとして出現する。そして、五七年から五八年にかけての日本トロツキスト連盟(五七年十二月からは日本革命的共産主義者同盟=JR)は、このスターリニスト党から分離していこうとする学生党員たちを対象とする活動にむかうのである。
2 平和共存路線と学生活動家の左傾化
四つの要因に整理してわれわれは日本トロツキズム運動の可能性を与えた前提的諸条件をみてきた。そして、トロツキズムにとっての有効な可能性とは具体的に学生活動家たちの左傾化、非スターリン化にほかならないことを結論づけた。われわれはこれから、五七年の終りから五八の十二月のブント結成に到る過程を、学生運動の路線的転換、学生運動指導部の政治的諸傾向への分解、そして共産党との抗争、この過程へのJRの介入の歴史としてたどっていくことにしよう。
砂川闘争から五七年春のクリスマス島、エニウエトク環礁での水爆実験反対闘争、そして原水爆禁止世界大会、十一月一日の原水爆禁止国際統一行動と、全学連の運動は五七年いっぱい平和擁護闘争を展開していった。
この五七年いっぱいにわたって展開された平和擁護闘争は、その当時の日本の労働者人民の平和主義的気分に依拠し、かつまた、ソ連共産党二十回大会路線としての平和共存路線にのっとり、この路線を促進させる運動として成立したのである。したがってこの日本の学生運動は平和共存路線の戦闘的な左の翼として位置していたといえよう。
しかもそのうえに、平和擁護闘争は共産党内部の路線対立を表現していた。すなわち、共産党の五〇年分裂で発生した所感派と国際派のふたつの流れは六全協後も決して解消されることなく政治路線上でも対立を深めた。国際派のグループがヘゲモニーを握っていた全学連はソ連共産党二十回大会にいち早く反応し、全学連の第一義的課題を「平和と民主主義を守る」というスローガンで表現される戦闘的平和共存路線、平和擁護闘争に設定した。これに対して共産党の所感派は「民族独立」を第一義的任務としていたため、平和共存派=国際派、民族独立派=所感派という対立の構造かつくられた。そのため、同一の政治課題を取組むとしても、所感派が民族的視点から強調すれば、国際派は平和共存的視点から強調していった。
一九五七年の年末に発せられたモスクワ宣言は世界の共産主義者の第一の任務を平和を守ることであると言明した。全学連グループの学生たちは双手をあげてモスクワ宣言を歓迎し、党内の民族独立派に対して自分たちが正しいことを国際的にもモスクワ宣言が確認したと喜んだのである。
しかし、全学連の戦闘的平和共存路線はモスクワ宣言が発せられたその時に、既に壁につき当っていた。フルシチョフの平和共存が米ソ二大陣営による世界の現状維持をめざし、この路線のもとに世界各国の共産党の平和を守る運動が展開され、フルシチョフ路線に奉仕する運動として位置づけられたのであるが、この平和共存路線のもっとも左に位置し、しかも数万の学生大衆を動員して平和擁護を大衆闘争として展開した日本の全学連の運動はフルチショフの枠を左へ突破することになるのである。
全学連の運動は平和共存という日和見主義の戦略下にありながら、戦術的には急進的であり、しばしば極左主義的ですらあったのである。そのため、平和共存という戦略的日和見主義の流れのなかでせいいっぱいの急進化をとげ、運動そのものをもって平和共存の限界にぶつかるのである。
フルシチョフは平和共存に現状維持を求めたが、全学連は平和を守ることの先に革命を求めようとしたのである。この全学連の平和擁護闘争の激発から革命へむかうという誤った理論の典型として、五七年七月危機説というのが反戦学生同盟(AG(アージェー))から提起された。AGは、七月に原子戦争が勃発するかも知れないという危機感を煽りたてることによって、一種デマゴギッシュに学生を平和擁護闘争に動員しようとした。しかも、平和擁護闘争を指導していたのは学生運動の“先駆性”を確信しているグループであったがために、平和擁護闘争は現実の政治情勢と、階級的力関係とは無縁ななかで煽動をエスカレートさせて運動を自転車操業的に回転させる状況に入り込んだのである。
五七年十一月一日の原水爆禁止国際統一行動は全学連の平和擁護闘争の最後のピークを示す闘争であったが、十一・一以降、学生運動は下降に向い、やがて五八年の転換の年に入っていくのである。
精一杯の闘争の展開は、学生活動家層をしてきわめて政治意識を尖鋭にした。五七年がまた共産党の綱領論争の年でもあったために学生活動家は文字通り層として政治化していた。その当時の全学連は五〇年分裂の痛手、六全協ショックを克服して政治的に安定し、組織拡大の気運がみなぎっていた。全学連の運動を支える活動家組織たる反戦学生同盟は正確な数字は不明であるが、少くとも二千名位は結集していたであろう。そして、各大学にはほとんど共産党の学生細胞が組織されていた。その数も拠点大学では五十名から百名は下らず、どんな大学でも十名位の共産党員がいて自治会、AG、サークル等を指導していたのである。
学生活動家たちの“群をなす”政治化は同時にその内部での政治的分解の進行を伴っていた。
八中委―九大会路線をもって再建された全学連も、五七年の第二次砂川闘争の総括をめぐってまず最初の分解を経験する。
砂川基地拡張阻止闘争は現地の反対同盟の戦闘的実力阻止路線とそれを担い包んで支援した全学連、東京地評、社会党の力によって勝利し、米軍と日本政府は拡張を中断しなければならなくなり、砂川闘争は勝利した基地闘争として歴史の金字塔をうちたてたのである。特に、この闘争のなかでの学生たちの戦闘的で献身的な闘いぶりは日本国中に知れ渡り、全学連の名を一挙にたかめることとなった。
勝利の要因の評価をめぐり、残留書記局派と現地指導部派の対立が発生した。残留書記局派は共産党中央の総括にのっとり、勝利は平和擁護勢力の前進にこそ求められると主張し、現地指導部は大衆の戦闘力、農民、労働者、学生の闘いにこそ求められると総括するのである。当初は党中央派―全学連書記局派が主流派であったが、この日和見主義部分はすぐに少数派に転落し砂川の現地闘争を担ったグループが全学連の主流を形成することになる。こうして、六〇年当時の全自連にまで連らなる全学連反主流派が早大、教育大、神戸大などを拠点にして形成されるいっぽう、主流派は東大を中心に数的には圧倒的多数で全学連のヘゲモニーを掌握し、ここにいわゆる全学連主流派が形成されたのである。
全学連主流派は十一・一闘争の総括をめぐってその内部に政治的分解をつくりはじめた。分解を生じた前提にはいくら戦闘的闘争を平和共存のために展開しても、それが情勢と歯み合わないという学生活動家たちのいらだちが存在していた。さらに、共産党の綱領論争とからんでスターリニズムへの不信をいっそうつのらせていた学生たちは、平和共存路線そのものがスターリニズムの枠内にあることを気づきはじめたのである。
しかし、決定的に主体的に学生たちをして平和共存路線から離反させた力は、JRの学生たちへの介入
であった。この典型的過程をわれわれは京都で見ることができる。
西京司が五七年の初頭、日本トロツキスト連盟の存在を知って連絡をとり連盟に加入し、京都でトロツキスト運動を開始したことはすでに第一章で述べたところである。西は共産党において行動を共にしてきた岡谷進を連盟に加入させ、このことによって京都の地に最初のトロツキストの核が形成される。西は共産党京都府委員会の府委員となって学対部長のポストに就き、ちょうど五七年の平和擁護闘争が盛んなころ、京部府学連の指導メンバーと接触する。西は学生党員たちに対して真向うから平和共存反対の論争をもってのぞんだ。平和共存路線にもとづいた平和擁護闘争こそが共産主義者の第一義的に重要な正しい任務であると信じ、学生運動の昂揚をバックにして西の平和共存反対をナンセンスといって反発してきた学生指導メンバーは、西の理論によって平和共存理論が完膚なきまでに粉砕されてしまうのを経験して、次第に西の主張の正しさを認めるようになっていった。
当時、京都の学生運動の指導部で全学連中執の星宮がまずはじめに西、岡谷の工作によってトロツキズムに獲得された。星宮は学生メンバーのなかで最古参であり、関西の学生運動を代表していたので、星宮の獲得はトロツキズム運動において決定的に重要な意味をもっていた。星宮は出身の立命館大学の共産党細胞の中に次第にトロツキズムの影響を拡大していき、寺岡らその中心メンバーをトロツキズムに獲得していったのである。かくて、五七年十二月の細胞総会では、十一・一の総括をめぐって平和共存派と論争し、平和共存反対の決議を支持するものが多数を制した。
立命館大学学生細胞の平和共存反対の決議は全国的にも先頭を切ったフルシチョフ路線への公然たる反乱の突破口であった。平和共存路線はスターリン死後のフルシチョフが代表した新たなスターリニズム官僚体制の総路線の中心軸であった。したがって、日本の学生共産党員がこの平和共存路線に公然と反対したことは、学生たちの非スターリン化を質的に飛躍させたことを意味していたのである。共産党綱領論争の次元では対立は未だ一国主義のコップの中の対立であった。それが平和共存反対によってスターリニズム批判を国際的次元で展開する端初についたということができるのである。
JRの介入はまずこのようにして、学生運動の指導メンバーがつき当っていた平和共存路線への疑問に対して、階級的、革命的立場からの批判として遂行され、京都においてはその成果が確認された。立命館の決議を突破口として、京都、大阪で西、岡谷、星宮らの討論の洗礼を受けた学生活動家たちは、自分たちが卒先して推進してきた戦闘的平和共存のための運動を自己批判的に総括していくことによってトロツキズムに接近したのである。
この傾向はJRの介入が具体的に成功した関西だけにとどまらず、各地方学連において共通して見られる現象であった。各地方学連と拠点自治会の指導メンバーは実践を通してもっとも深刻に平和擁護路線の壁に直面していたのである。したがって、平和共存に対するもっとも根底的な批判を通してスターリニズムからの離反を開始し得る条件は客観的に醸成されていったといえよう。
しかしこのときの学生メンバーのスターリニズムからの離反は決して一様になしとげられたわけではない。そこには内部でいくつかの政治傾向に分解するという現象が発生した。この分解を具体的に東京の例でみてみよう。分解は四つのグループをつくりあげていったのである。
第一に全学連書記局グループ(香山、森田ら)があげられる。このグループは最後まで平和共存路線に執着した右派であった。ちなみにかれらは六〇年安保闘争後、見事な転向をとげて、いまや札つきの反共主義者として高名である。
第二のグループは東大共産党細胞の指導部(島、生田、富岡、山口一理ら)である。このグループは全学連運動の“陰の最高指導部”でありかつブントが結成されたときの指導部を形成する。このグループは全学連主流派を総体として代表していた。かつまた、学生活動家がスターリニズムから離脱するための思想的、理論的イニシアチブもここから生れてきていた。 」
第三のグループは青木、清水らを代表とする東大駒場グループであった。かれらは本郷の指導部より一段若い層であり、六〇年安保において全学連とブントを牛耳りJRに対するもっともセクト的イニシァチブをとっていくのである。
第四のグループとして都学連グループ(塩川、鬼塚、土屋ら)が形成された。かれらは香山、森田ら平和共存派をもっとも強く批判し、東京都学連に依り、最左派に位置していた。
西、岡谷の指導のもとに星宮はこの分解状況を利用して各地区の指導的メンバーをトロツキズムへ獲得する工作をすすめた。東京の塩川、鬼塚、土屋ら、東北の今野らはこうした関西の星宮からの工作によってトロツキズムに接近していった。五八年五月の全学連第十一回大会ごろには、JR系のグループが形成されだしたのである。
一九五八年一月に発表されな山口一理の論文「十月革命の道とわれわれの道」は学生活動家に大きな衝撃を与えた。この山口論文は共産党東大細胞の機関誌「マルクス・レーニン主義・第九号」に掲載され、全国の学生党員をはじめ学生活動家にむさぼり読まれた。山口論文はスターリン批判を中心テーマとして、綱領論争のちっぽけな枠組を突破して、ロシア十月革命の教訓をもう一度学ぶべきであると主張し、いまやレーニンかトロツキーか、という図式でレーニンとトロツキーを対立させるべきでなく、レーニンかスターリンか、と問うべきであると言い放った。山口論文はこうしてスターリンをレーニン主義とは対立するものとして位置づけ、レーニン―スターリンという歴史の継承を否定してボルシェビキの伝統はレーニン―トロツキーに引き継がれていると暗に示していた。
山口一理は共産党東大細胞の指導メンバーで自然弁証法研究会に所属していたが、太田竜や黒田寛一は何度か山口と会談していた。したがって、山口論文はトロツキズムの影響が拡大していく過程のひとつの指標であるといえよう。
これまでのスターリン批判の水準を山口論文は飛躍させることによって、学生党員たちのスターリニズムからの離反を一挙に促進させる役割を果したのである。山口論文の出現によって“トロツキー・タブー”は決定的に学生の間では破壊された。学生たちは先を争って山西英一が訳したトロツキーの著作に飛びついていった。そしてトロツキーの著作は、学生たちに驚天動地ともいうべき衝撃を与えずにはおかなかった。はじめてトロツキーによって知らされたスターリニズムの歴史的な裏切りと犯罪行為は、学生たちの慎激をいや増していったのである。
こうして、五七年秋から京都府学連指導部には西からの工作が進行してトロツキズムが浸透していったが、東京においても山口論文の出現によってトロツキズムの禁忌は解かれ、学生たちの間では“公認”されたのである。山口論文の影響は単に東京にのみ限定されず全国的に学生の間では広がっていき全体として学生党員が日本共産党から分裂していくための思想的準備となったのである。
しかし同じトロツキズムの浸透といっても、関西においては組織工作を伴っていたが、東京ではそれがなかったのである。それが今後のトロツキズム運動を規定することとなるのである。
東大細胞の機関誌に山口論 成される。……内田の個人紙だった<反逆者>が連盟機関紙となる。……鶴見、野村、大川 ♂フゥ$Pタミ蛄ュユZェ*H E/契ソS册-オウ?Zラ_bタf
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